【ご成約事例】ライオンズマンション瑞穂公園｜名古屋市瑞穂区の中古マンション売却

名古屋市瑞穂区山下通の「ライオンズマンション瑞穂公園」にて、リノベーション済み住戸のご購入をお手伝いさせていただきました。
数ある候補の中からこの物件をお選びになった決め手は、周辺環境の良さでした。お引き渡し後には室内の追加リフォームもご依頼いただき、ご自身の暮らしに合わせた住まいに仕上げられています。
ご契約ありがとうございました。

ライオンズマンション瑞穂公園について

住戸は2階以上に配置され、開口部は南西向き。エレベーター2基、駐車場・駐輪場・バイク置き場を備えています。専有面積は69㎡台から99㎡台までと、ファミリー世帯を想定したゆとりのある構成です。
現在の分譲マンションでは70㎡前後が中心ですので、この年代の物件ならではの面積の余裕があります。同じ価格帯で広さを求める方には、有力な選択肢になります。

決め手は「環境の良さ」でした

今回のご購入で最終的な決め手となったのは、間取りでも価格でもなく、周辺の環境でした。実際に現地を歩いていただくと、その理由がよく分かります。

瑞穂公園と、山崎川の桜

マンション名のとおり、すぐ近くに瑞穂公園があります。陸上競技場、ラグビー場、野球場、テニスコートを備えた総合運動公園で、児童向けの遊び場も複数あります。
そして公園内を流れる山崎川は、名古屋市内でも指折りの桜の名所です。春には川沿いが桜のトンネルになり、市外からも多くの方が訪れます。この景色が生活圏の中にあるというのは、間取り図や資料では伝わりにくい価値です。
日々の散歩、休日のスポーツ、子どもの遊び場、そして季節の変化。これらが徒歩圏にそろう住環境は、名古屋市内でもそう多くありません。

パロマ瑞穂スタジアムが生まれ変わりました

瑞穂公園内のパロマ瑞穂スタジアムは、建て替え工事を経て2026年4月に供用が開始されました。
長く工事が続いていたエリアが本来の姿に戻り、スポーツイベントや催しによって人の流れが生まれています。公園全体の魅力が一段上がったタイミングであり、エリアへの注目度も高まっています。

新瑞橋駅は2路線が使えます

最寄りの新瑞橋駅は、地下鉄名城線と桜通線の2路線が乗り入れています。名城線で栄・大曽根方面へ、桜通線で名古屋駅方面へ、どちらも乗り換えなしでアクセスできます。
駅周辺には商業施設が集まっており、日常の買い物にも困りません。公園に隣接する落ち着いた住環境でありながら、交通と買い物の利便性が確保されている。この両立が、このエリアの強みです。

リノベーション済み住戸という選択

今回ご購入いただいたのは、リノベーション済みの住戸でした。
築年数の経った物件では、室内の状態が購入判断を大きく左右します。内装や設備が古いままだと、購入後にどれだけ費用がかかるのか読みにくく、判断に踏み切れない方も少なくありません。

その点、リノベーション済みの住戸には次の利点があります。

• 内装・設備が刷新された状態を、実際に見て確認できる
• 購入後すぐに住み始められる
• リフォーム費用を別途用意する必要がない

建物としての築年数と、室内の新しさを切り分けて考えられるわけです。
「環境は気に入ったが、室内が古い」という理由で候補から外れてしまう物件は数多くあります。今回は、環境の良さと室内の状態が両立していたことが、ご決断につながりました。

お引き渡し後、室内の追加リフォームもご依頼いただきました

リノベーション済みの住戸ではありましたが、お引き渡し後、室内の追加リフォームをあわせてご依頼いただきました。
リノベーション済み物件は「そのまま住める」ことが利点ですが、実際に暮らしを思い描くと、ご家族の生活動線や持ち物に合わせて手を入れたい箇所が出てくることがあります。売主が想定した標準的な仕様と、その方にとっての使いやすさは、必ずしも一致しないためです。

当社では、ご購入後のリフォームについてもご相談を承っています。売買のお手伝いをして終わりではなく、住まいとして仕上がるまでを一緒に考えさせていただく。そうした関わり方ができるのも、地域に密着している会社の役割だと考えています。

築46年という数字を、どう考えたか

ライオンズマンション瑞穂公園は1980年4月の竣工です。2026年時点で築46年になります。この年代の物件を検討する際、必ず確認しておきたい点があります。

旧耐震基準の物件です

現在の耐震基準（新耐震基準）は、1981年6月1日以降の建築確認から適用されています。1980年竣工の本物件は、それ以前の旧耐震基準にあたります。
これは物件の良し悪しを決めるものではなく、購入時の手続きに関わる事実として押さえておくべき点です。

住宅ローン控除には書類の準備が必要です

住宅ローン控除は、2022年の税制改正で築年数要件が撤廃されました。ただし現在の制度では、建築時期によって次のように区分されています。

• 耐震基準適合証明書
• 既存住宅性能評価書（耐震等級1以上）
• 既存住宅売買瑕疵保険の付保証明書

本物件は後者にあたります。
ここで重要なのは、これらの手続きを引き渡し前に開始しておく必要があるという点です。引き渡し後に気づいても間に合いません。書類の取得には1週間から1か月以上を要するものもあり、契約から引き渡しまでの限られた期間で動く必要があります。
この点を知らずに購入を進めてしまい、控除を受けられなくなるケースは実際にあります。

管理状態と修繕積立金が価値を左右します

築年数の経ったマンションでは、建物そのものよりも管理の状態が資産価値を左右します。修繕積立金が十分に積み立てられているか、大規模修繕が計画どおり実施されてきたか。同じ築年数でも、ここに大きな差が出ます。
当社では、ご購入前に管理組合の資料を取り寄せ、修繕履歴と積立金の状況をご説明したうえで、ご判断いただいています。

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※建物概要は公開情報をもとに記載しています。住宅ローン控除の要件は税制改正により変更される場合がありますので、適用の可否は必ず最新の情報および税務署・税理士にご確認ください。