南海トラフ地震だけじゃない！？大地震への備えマニュアル

地震への備え 早見データ

当社では以前、「名古屋市の各区の地震に対する耐性・揺れ」という記事で、区ごとの想定震度・地盤の傾向についてご紹介しました。

あの記事は「どのエリアを選ぶか」という住まい選びの判断材料でしたが、今回は視点を変えて、「実際に地震が起きたときどう動けばよいか」「住み始めた後に何を備えておくべきか」という、暮らしの中の実践的な備えをテーマにお届けします。

不動産の仲介という仕事柄、私たちは日々多くのお部屋・お住まいを見せていただいています。
その中で感じるのは、「地震への備え」は特別な訓練を積まなくても、住み始めた日にできることがたくさんあるということです。

この記事では、地震発生時の初動、日頃の備え、そして住み替え・入居のタイミングで確認しておきたいことを整理してご紹介します。

大きな揺れを感じたら、まずは自分の身を守ることを最優先にしてください。
「机の下に隠れる」というイメージを持つ方が多いと思いますが、実際には周囲の状況に応じて次のような行動が基本になります。

東京消防庁の調査では、近年の大きな地震でけがをした人の原因のうち、約30〜50%が家具類の転倒・落下・移動によるものだったとされています。

「地震の瞬間にどう動くか」と同じくらい、「そもそも凶器になりうる家具を減らしておく」という備えが重要であることがわかります。
この点については本記事の後半（家具の転倒・落下防止）で詳しくご紹介します。

大きな揺れがおさまったら、身の回りの安全を確認しましょう。
以下は一般的な確認項目です。
火災・津波・建物倒壊など差し迫った危険がある場合は、設備確認より避難と安全確保を優先してください。

これらの確認項目は、実際に体を動かして経路を確認しておかないと、いざという時にスムーズに行えません。
特に「ブレーカーの位置」「ガスの元栓の位置」「非常口・避難経路」は、入居直後に一度確認しておくことを強くおすすめします。

大きな地震の後、「すぐに避難所へ行くべきか」を迷う方も多いと思います。
結論から言えば、建物に大きな損傷がなく、火災や津波・土砂災害などの危険が迫っていない場合は、自宅にとどまる「在宅避難」も選択肢のひとつです。

名古屋市をはじめ多くの自治体では、避難所はすべての被災者を収容できる想定ではなく、自宅で生活が続けられる方はできる限り自宅にとどまることが推奨されています。

マンションの場合も在宅避難がしやすいとされていますが、建物の安全性、周辺火災の有無、給排水設備、エレベーターの稼働状況、トイレの使用可否を確認したうえで判断することが重要です。

直ちに危険から逃げる場合

後から避難生活の場所を移す場合

自宅でトイレや水を確保できない、医療・介護を継続できない、余震で建物の安全性に不安がある、長期間の生活が困難——このような場合は、直ちに逃げる状況とは異なり、後から「指定避難所」など生活の場を移す判断になります。

自宅周辺にある「指定緊急避難場所」と「指定避難所」をそれぞれ確認しておきましょう。

指定緊急避難場所は地震・大規模火災・洪水・津波など災害の種類ごとに利用できる施設が異なり、最寄りの施設がすべての災害に対応しているとは限りません。
自治体のホームページで確認し、実際に歩いて経路を確認しておくとより安心です。

大きな地震が起きると、電話回線が混雑してつながりにくくなります。
あらかじめ複数の連絡手段を家族で共有しておくことが重要です。

災害用伝言ダイヤルは、毎月1日・15日、正月三が日、防災週間（8月30日〜9月5日）などに体験利用ができます。
実際に一度体験しておくと、いざという時に落ち着いて使うことができます。

家族で「離れた場所にいるときは171を使う」「集合場所は○○にする」といったルールを事前に決めておくと安心です。

前述の通り、地震によるけがの約30〜50%は家具類の転倒・落下・移動が原因とされています。
家具の固定は、地震発生時にすぐできる対策ではなく、事前の備えが最も効果を発揮する項目です。

賃貸物件の場合、壁に穴を開けるL字金具は原状回復の観点から使いにくいことがあります。
ポール式や粘着マットなど、退去時に外せるタイプを選ぶと安心です。
迷った場合は、管理会社や大家さんに家具固定の可否を事前に確認しておくとトラブルを防げます。

また、内閣府は「なるべく部屋に物を置かない」「収納できない家具類は安全な位置に配置する」ことも呼びかけています。
寝室や子ども部屋には背の高い家具を置かない、置く場合は寝る場所から離す、といった配置の工夫も効果的です。

発災直後は救助・救命活動が優先され、物流や支援物資の供給にも時間がかかる可能性があります。
家庭では最低3日分、南海トラフ巨大地震のような広域災害に備える場合は、可能であれば1週間分を目安に準備しましょう。

一般に、倒壊家屋などからの救出は時間の経過とともに難しくなるとされており、発災後72時間は救命活動で特に重要な時間とされています。

この72時間は救助・救命が最優先されるため、まずは自分たちで乗り切れる備えが必要とされています。

「非常食を買ったが気づいたら賞味期限が切れていた」という失敗はよくあります。
普段から少し多めに食材を買い、消費した分を買い足す「ローリングストック法」であれば、備蓄を切らさずに済みます。

備蓄が「自宅で過ごすための備え」であるのに対し、非常持ち出し袋は「避難する際にすぐ持ち出す最低限のもの」です。
玄関や寝室など、すぐ手に取れる場所に置いておくことをおすすめします。

年に1度、防災の日（9月1日）や引っ越しのタイミングなどを目安に、中身の使用期限や電池残量をチェックする習慣をつけておくと安心です。

ここまでご紹介した備えの多くは、実は「住み始めた日」にまとめて確認しておくと効率的です。
私たちが物件のご案内・引き渡しの際に、お客様にもぜひやっていただきたいと感じている項目をまとめました。

地震保険は、地震・噴火・津波を原因とする火災・損壊・埋没・流失による損害を補償する保険です。
一般的な火災保険では、地震・噴火・津波を原因とする損害は原則として補償対象外です。

契約によって限定的な費用保険金が付く場合もありますが、建物・家財の地震損害に備える基本は地震保険であり、火災保険とセットで契約する仕組みになっています。

2024年度の全国データでは、火災保険加入者のうち地震保険もセットしている「付帯率」は70.4%と過去最高を記録しています。

一方、世帯加入率（全世帯のうち地震保険に加入している割合）は35.4%にとどまっており、そもそも火災保険に入っていない世帯や、賃貸で家財の地震保険に加入していない世帯も多いとみられます。

賃貸にお住まいの方は「自分の持ち物ではないから関係ない」と思われがちですが、家財（家具・家電・衣類など）の地震保険は入居者自身が契約するものです。
財務省の資料でも、賃貸における家財向け地震保険の付帯率は、全体と比べて低い傾向にあると指摘されています。
加入するかどうかは個人の判断ですが、当社は保険の専門家ではないため、具体的な補償内容や保険料については、損害保険会社・代理店に直接ご確認いただくことをおすすめします。

Q. 地震が来たら、すぐに外に飛び出したほうがよいですか？

A. 揺れている最中に無理に外へ飛び出すのは危険です。
屋外では看板やガラス、瓦などが落下する危険があるため、まずは丈夫な机の下などで身を守り、揺れがおさまってから状況を確認して行動することが基本です。

Q. 賃貸でも家具の固定はできますか？

A. 壁に穴を開けるL字金具タイプは、原状回復の観点から難しい場合があります。
つっぱり棒タイプや粘着マットなど、退去時に取り外せる器具であれば利用しやすい傾向にあります。
契約内容によって対応が異なるため、事前に管理会社や大家さんに確認することをおすすめします。

Q. マンションの高層階に住んでいますが、注意点はありますか？

A. 高層建物では、長周期地震動によって大きくゆっくりとした揺れが長時間続く場合があります。
家具が大きく移動する可能性があるため、転倒対策だけでなく移動防止対策も重要です。

停電時はエレベーターが使えなくなる場合があるため、日用品や水を多めに備蓄しておくこと、階段での移動を想定した準備をしておくことをおすすめします。

Q. 備蓄は何から揃えればよいですか？

A. まずは飲料水とカセットコンロ、携帯トイレから揃えることをおすすめします。
食料は非常食にこだわらず、普段の食材を少し多めに買い置きする「ローリングストック法」から始めると、無理なく続けられます。

地震への備えは、特別な訓練や大掛かりな準備をしなくても、住み始めた日から少しずつ整えていくことができます。
ハザードマップの確認、家具の固定、備蓄の準備、家族との連絡手段の確認——そのひとつひとつが、いざという時の安心につながります。

私たち愛知中央不動産では、物件のご紹介だけでなく、住み始めてからの防災対策についてもお気軽にご相談いただけます。
エリアの地震リスクや地盤の傾向については、当社の別記事「名古屋市の各区の地震に対する耐性・揺れ」でも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

※本記事は内閣府防災情報、総務省、東京消防庁、財務省、日本損害保険協会等の公表情報をもとに作成しています。
地震保険の詳細・保険料は保険会社・代理店にご確認ください。
災害時の行動は状況により異なるため、自治体の指示に従ってください。